エネルギー過去の出来事
石油危機（オイルショック）
１９７０年代に２度あった石油危機（オイルショック）。
原油の供給制限による価格高騰と、それに伴う経済混乱のことをいいます。
第一次石油危機
１９７３年、エジプト軍・シリア軍がイスラエル軍と戦闘状態になり、第４次中東戦争が勃発。
OPEC加盟のアラブ諸国は、原油の生産削減と値段を上げることを決め、更にイスラエル支援国への輸出を禁じた。
原油を輸入する日本はこのことにより打撃を受けた。
事態の深刻化に対応すべく、国は国民生活安定緊急措置法・石油需給適正化法を制定して生活関連物資の価格の高騰を防ぐ対応におわれた。
記憶に残る現象として、トイレットペーパーや洗剤を買い求める人々で行列ができたことなどがある。
第二次石油危機
1979年、OPECが原油価格を4段階に分け、14.5％値上げすることを決定。これにより再び石油危機に入ることになる。
日本は第一次石油危機からの経験上、省エネルギー政策の浸透により、日本経済は比較的軽微な影響で済むことができた。
同年に先進主要国によるサミットが開かれ、このサミットでは省エネや代替エネルギーの開発などを盛り込んだ東京サミット宣言が採択された。
石油危機の影響
日本をはじめ先進国の経済が、中東の石油に極端に依存していることが明らかとなり、中東以外での新しい油田開発、調査が積極的に行われるようになった。また、原子力や風力、太陽光など非石油エネルギーの活用を積極的に取り入れる方向へ向かい石油の備蓄政策もとられるようになった。
